埼玉県比企郡吉見町での瓦のご相談は有限会社松本工業へ
ガイドライン工法

瓦屋根の耐震性

大地震でも、新耐震基準なら大丈夫

阪神・淡路大震災や東日本大震災、そして熊本地震においても、被害の大きさを伝える手段として、倒れた屋根や散乱した瓦が盛んに取り上げられました。

「瓦屋根の家は地震に弱い」といった報道やイメージが一斉に広がったのです。はたして瓦屋根は本当に地震に弱いのでしょうか?

いいえそれは大きな誤解です。

倒壊の原因は、屋根の重さではなく、家の強度が問題だったのです。

原因は、軟弱な地盤、建物の強度不足、建物の形状・バランスです。新耐震基準に沿った家なら、屋根の重さを考慮した設計をするため、屋根が瓦でも大丈夫です。

家屋倒壊の原因は「旧耐震基準」にあります

  • 1981年に建築基準法の耐震基準が大幅に見直され、以前よりも約1.4倍の壁量が必要となりました。熊本地震で倒壊した住宅を見ても、1981年以前の「旧耐震基準」の家がほとんど。倒壊の原因は耐震性の低さにあるのに、これらの古い住宅には日本古来の瓦屋根が使われていたことから「重い瓦は地震に弱い」という誤ったイメージが定着してしまったのです。

    [耐震基準の変遷(必要壁量)]
    木造住宅は地震や台風の力に、耐力壁で抵抗します。建築基準法施工令で最低限必要な壁量が定められており、これを「必要壁量(単位:cm/m2)」といいます。

  • 新耐震基準

瓦の擦れや落下は「施工方法が古い」から

瓦屋根の施工方法は、長年「土葺き工法」や「釘打ち無しの工法」が一般的で、土の上にのっているだけ、桟木にひっかけてあるだけの不安定な状態でした。近年のガイドライン工法確立後も古い施工仕様がまだ残っており、熊本地震でも瓦のズレや落下が多数発生しました。こうした被害状況も、瓦の耐震性の低さが指摘される一因となっています。

土葺き工法

松本工業はガイドライン工法を推進しています

平成12年(2000年)5月の建築基準法の大改正により、建築物の構造や工事方法の内容を定めたり、政令、告示も平成13年(2001年)6月に公布・施工され、屋根の工事方法も、より科学的、より安全なものに大きく変化しました。

これまで1400年にわたって培われてきた伝統に加え、科学的データに基づいた新しい工事方法を示したのが「ガイドライン工法」です。

実証された瓦の家の耐震性

建物は重さに応じて設計されています。建築基準法では、「重い建物」も「軽い建物」も、それぞれの重さに応じて設計されているので、完成した家の耐震性は同じになります。

では、どちらの建物が「丈夫な家」なのでしょうか。答えは明らか、「重い建物」です。

では、「重い建物」とはどんな家でしょうか。それは瓦屋根の家。「丈夫な家」=「重い屋根の家」=「瓦屋根の家」なのです。

実はこれは建築基準法による分類です。「重い建物」「軽い建物」は屋根材によって判断されるので、重い屋根を使った建物は、その分しっかりと設計されるわけです。しかも部屋の間取りを決める自由度は、それほど変わらず、耐用年数から考察すればコストパフォーマンスも大変優れています。

瓦屋根の家は躯体がしっかり

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